風速計の適用範囲についてご説明します。

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風速計の適用範囲

JIS規格の中で、表題に「風速計」が含まれるのは、JIS T 8202-1997「一般用風速計」とJIS M 7606-1994「鉱山用熱式風速計(携帯形)」の2つです。こちらでは、この2種類の風速計の適用範囲についてご説明します。

このうちJIS T 8202が1976年に制定された時は、「携帯用熱式風速計」という表題でした。1997年に改正された際に、測定原理を熱式に限定しないように改められ、「一般用風速計」となりました。

規格の適用範囲には、「この規格は事務所、工場、地下街などの自然換気および人工換気における空気流の速さを測定し、風速値を指示する一般用風速計について規定する。ただし、気象用、航空機・船舶用、鉱山防爆用など、他に規格が制定されている風速計を除く。」とあります。

もう一つのJIS M 7606には、適用範囲として、鉱山などにおいて使用する携帯形熱式風速計について規定する、とあります。鉱山用微風速計にはその性質上どうしても防爆構造という項目を入れる必要があり、一般用とは別の規格を作らざるを得なかったというわけです。

ハンディタイプの風速計には、熱式以外にベーン式、ビラム式、超音波式などいくつかの方式がありますが、JIS規格が熱式タイプを中心に定められていることから考えても、比較的安価で簡便かつ精度良く測定できる熱式のものがもっともよく使われていると言っていいでしょう。

さて、その熱式風速計の測定原理ですが、簡単に言うと、センサー部を加熱し、風による冷却の度合いから風速を求めるわけです。
加熱されたセンサーに風が当たると、冷却されセンサー温度が下がります。このとき電流量を増やせば、センサーは元の温度に戻ります。センサー温度を一定に保つようにすると、そのために必要な電流量は風速値と関連付けられます。この電流量を計って風速値を得るのです。

風速計の測定原理

ところが、微風速域では風速計センサー自体の加熱によるわずかな気流も影響してくるので、ごく低い微風速域での精度はどうしても劣ります。微風速の測定では、センサーの向きも考える必要があります。上下逆さまにすると、加熱による上昇気流の影響をもろに受けてしまうので、基本的にセンサーは上向きか横向きにして測定しなければなりません。

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